子育てをするまで知らなかったこと。
小学校への雑巾提出と保育園でのシーツ交換
そして、何でこんなことが存在しているのかが理解できなかったことの2つでもあります。
ワーママには苦行としか思えない
長男が小学校入学した当時、仕事が忙しすぎて、学校に言われるがまま何も考えずに、必死に準備をしたのを覚えています。
その中の雑巾2枚。
今時は、100均でもお安く入手できますが、我が家にはタオルが山のようあるので、それを手縫いして持参させました。
その後も、夏休み・冬休みと明けるたびに、雑巾持参。その度に、手縫い。
針を使うことなんて無かったのですが、この雑巾のために、縫製という苦行を強いられることになりました。
かわいい我が子のためですが、仕事の繁忙期と重なったりすると、それはそれは大変です。
年間6枚の雑巾作成のために、3万円もするミシンを買うのもどうかなと思い(保管場所も無い)、未だに手縫いのままなのですが。笑
そして、もうひとつの苦行。
保育園の午睡用布団の、保護者によるシーツ・カバーの交換。
長男が保育ママに通っていた時には、バスタオルを洗濯するだけでしたが、認可保育園に通い出し、さらにシーツ交換があることにビックリしました。
仕事でクタクタに疲れ、これからまた「育児」というひと仕事に、1日の最後の力を振り絞って頑張ろうという矢先、
今日はシーツ交換です♪
の貼り紙。
見た瞬間、あー、ガッカリ…
と思うのが本音です。
子供がこの布団で、スヤスヤ寝ている姿を想像しながら、残り少ない力を捻り出しています。笑
でも我が家は8歳の年の差兄弟ですから、保育園時代が重なっていません。もし、子供3人が保育園児だったりしたら、3人分シーツ交換するということですよね(°_°) 頭が下がります。
何とかならないのか?の思い
今でこそ、雑巾縫いも提出することも慣れてきたので、あまり感じなくなりましたが、はじめの頃は、
何で学校は、掃除用品の寄付行為を保護者にさせてんのよ!
とマジで思っていましたよ。笑
(必ず手縫いとか、新品タオルで作成とか、細かい指定がないのが幸いですが。)
保育園のシーツ交換も、何でここまで委託しないのか?と思っていました。いや、これは今も思っています。笑
保育園ということは、ほとんどの保護者が就労している。ということは、勤務後の作業。みんな疲れているよね…。
保育園って、そもそも、荷物が多かったりもする。それだけでも大変なのに、就労者他をサポートする保育園で、こういう作業(労働)までやらされるのは、どうなのよ?
と思ってしまうのです。
理由は予算の少なさ?
掃除を教育の一環と考えるならば、それに使う雑巾も家庭で準備する必要性はあるのかなと思います。
なぜなら、
学校の教材費が有償(実費徴収されている)であることを考えれば、雑巾もそうなるのが自然
だからです。
➡︎そう考えると、雑巾代を実費で徴収されるか、雑巾を持って行くかの選択になる。
➡︎であれば、我が家は、家にたくさんあるタオルで作った雑巾を現物提供した方が良い。
となり、まさに今言われてやっている雑巾提出は、我が家的には、妥当という結論になりますね。笑
一方で、雑巾提出の問題の背景には
日本の教育では公的支出が少なすぎる。それにより、実際には、給食費、教材費など有償な部分が多い。
というのがあるようです。
そうすると、(認可)保育園運営にも潤沢な予算が与えられているとは考えにくい。シーツ交換もそういう理由があって、保護者がやるんですかね。
次男保育園の今のクラスでは、シーツ交換した後、布団ごとクローゼットまで、えっちらおっちら運んで片付けます。クローゼットには鍵もかかっているので、結構、面倒なんですけど…。
こういう所まで、子育て支援が届くと嬉しいな〜。
保護者も指導対象
調べて行くと、どうもお金だけの理由では無さそうです。
子供に保護者の目を向けさせるため。
こういうタスクを与えないと、子供のことを放ったらかしにする親が現れるのを問題として捉えているようです。
保護者の責任感ですね。
学校や保育園は、家庭も指導対象と考えているのかもしれません。
《ご参考》日本の教育費
経済協力開発機構(OECD)が、
各国が2016年に支出した教育費(小学校から大学相当)の国内総生産(GDP)に占める割合を発表。(2019年9月10日)
- 日本は2.9%で加盟国35か国のうち最下位。(3年連続)
- OECD諸国平均は4.0%
日本は他国に比べ、教育支出の多くを家計が負担しているという事実が浮き彫りにされてますね。
OECDとは?
- Organisation for Economic Co-operation and Development の略称。
- OECDは、国際経済全般について協議することを目的とした国際機関で、「世界最大のシンクタンク」とも呼ばれている。
- OECD条約には、1)経済成長、2)開発途上国援助、3)多角的な自由貿易の拡大、の3つの設立目的が明記。
- 国際社会・経済が多様化するに伴い、OECDは上記3点に加え、環境、エネルギー、農林水産、科学技術、情報・通信、教育、医療、投資、金融、高齢化、税金、年金・健康保険制度、競争政策といった経済・社会の広範な分野で積極的な活動を行っている。
〜外務省HPから抜粋(一部編集)〜
雑巾の値段を見ていると、全学年の分を買っても大した金額にはならなそうですが、全校を公費で賄うとなると、莫大な金額になるから無理なんですかね。
以上
最後までお読みくださりありがとうございます🍀